フレイル研究

研究者紹介

熊谷秋三 (Shuzo Kumagai Ph.D)博士(医学)                                            
九州大学キャンパスライフ・健康支援センター 健康開発・情報支援部門
大学院人間環境学府行動システム専攻(兼任)
環境発達医学研究センター(兼任)

岸本 裕歩(Kishimoto Hiro, Ph.D)博士(人間環境学)、博士(医学)
九州大学基幹教育院人文社会科学部門
キャンパスライフ・健康支援センター(兼任)
大学院人間環境学府(兼担)

研究室の取り組み

熊谷秋三 教授 博士(医学)
九州大学キャンパスライフ・健康支援センター
大学院人間環境学府行動システム専攻
健康・運動疫学研究室

  我々の研究室(健康・運動疫学研究室)では、生活習慣病および介護予防に関する健康・運動疫学研究を展開中であります。生活習慣病関連では、九州大学が中心となって展開されている一般地域住民を対象とした久山町研究に参画し、死亡率、罹患率、認知症、およびメタボリックシンドローム等をアウトカムとした運動疫学研究を展開しています。
   特に認知症に関しては、日本医療研究開発機構(AMED)の研究助成によってall-Japan体制で「1万人規模の大規模認知症コホート研究」が展開されていますが、我々の研究室は身体活動・座位行動および運動量の評価を担当しています。
  職域においては、福岡市のCRCグループの社員の皆様を対象に、財団法人日本健康倶楽部様および福岡支部様のご支援を得ながら、縦断研究を継続中であります。そこでは、身体活動量・座位行動調査や栄養調査に加え、職業性ストレス、うつ症状、睡眠障害、QOL調査等から、メンタルヘルスやメタボリックシンドロームに関する縦断研究を展開しています。特に、職域研究では身体活動・座位行動の定量化を目的として、3軸加速度センサー内蔵活動量計(活動量計)を用いた疫学研究を展開している点は、世界に例のない試みであります。
  介護予防関連では、太宰府市および糟屋郡篠栗町在住の65歳以上の地域在住高齢者対象(約900名(大宰府);約2,600名(篠栗町))に、曝露指標として体力・運動パフォーマンス、活動量計による身体活動・座位行動評価、および身体的フレイルを用いて、転倒、閉じこもり、認知機能、うつ症状、および要介護認定状況や介護費用などをアウトカムとした身体活動疫学研究を展開しています。
  さらに、平成29年度からは糸島市との共同研究として「糸島フレイル疫学研究」(IFS: Itoshima Frail Study)をスタートさせました。さらに平成30年度からは身体的フレイル改善のための運動介入研究(対面・非対面型運動指導)を同一コホート内で実施すると共に、長期の運動および健康情報の提供といった介入研究を行うことで、要介護認定状況をアウトカムとした前向き研究を展開予定であります。
  また、平成22年度からは、九州大学新入生全員を対象に「疫学的アプローチによる学生のメンタルヘルス支援に向けたシステム構築:EQUSITE Study」に関する研究を毎年継続しております。 研究内容としては、QOL、うつ状態、修学状況(遅刻欠席状況など)、学力(大学入試センター試験、単位取得状況、GPA)などをヘルスアウトカムとした縦断研究を展開しています。
  本研究室では、種々の健康課題に関して疫学的手法を用いた課題解決を行うための情報集積のみならず、今後は得られた研究成果の社会への適用・応用にも力点をおいた取り組みを行っていく所存でございます。

フレイル疫学研究の概要

   超高齢社会を迎え、健康寿命の延伸に伴う介護認定率の抑制に期待が高まっています。これまでに、高齢者を対象とした身体トレーニングへの生理・心理・社会的適応可能性は個別に報告されているものの、近年注目を集めているフレイルや身体活動・座位行動や体力そのものが健康寿命の延伸に影響するかどうかの命題には明瞭な回答は出ていません。
   我が国には、世界に例がない素晴らしい介護保険制度が存在し、介護認定状況をアウトカムとした疫学研究が実施できる環境が存在します。しかしながら、本命題に関する証拠はまだまだ不足しています。
   そこで我々の研究室では、我々が保有している複数のコホート研究に参画している地域在住高齢者における客観的評価に基づく身体活動・座位行動、体力、運動機能、および身体的フレイル(以下、フレイル)の実態評価(相互関連性評価含む)と介護認定状況に関する前向き研究および新規コホート内での運動介入研究の成果に基づいた、効果的かつ効率的な介護予防システムの構築を目的として、地域でのフレイル予防対策を行うための基盤構築が進行中であります。
   その課題解決のために我々の研究室では、以下の3つの研究課題を設定し、精力的に研究を推進しています。まず、横断・縦断的研究における客観的評価に基づく高齢者(約4,500名)の身体活動・座位行動、体力およびフレイルの実態評価および各変量間の相互関係の解析を行っています(研究課題1)。
   次の課題として、糟屋郡篠栗町で実施している8年間の前向き観察コホート研究を通して、客観的に評価された高齢者の身体活動・座位行動、体力およびフレイルと要介護認定・総死亡との関連を明らかにするとともに、客観的データに基づくIsotemporal Substitutionモデルを用いて、高齢者の日常の座位行動を低強度および中高強度の身体活動に置き換えた場合の要介護認定・総死亡の改善効果を明らかにする予定です(研究課題2)。
   最後の課題として、平成29年度から開始した糸島フレイル疫学研究(IFS:Itoshima Frail Study)において、妥当性の高いフレイルスクリーニングのための簡易質問紙の開発に加え、プレフレイル(フレイルの前駆的状態)保有者を対象としたフレイル予防のための対面型の運動介入プログラムの開発とRCT(無作為化比較対照試験)を用いた1年間の長期の運動効果の検証を行う予定です(研究課題3)。
   同時に、AMEDからの研究助成を受けて、フレイル予防の観点からIoTを用いた運動行動変容のためのプログラム開発・施行・評価もIFSにおいて実施し、その効果を対面型運動指導効果と劣らないことを検証する予定であります。
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